医療関係では高度な専門知識が必要とされる業種のため、セカンドオピニオン(第二の意見)が少しずつ浸透してきております。
税務・会計も専門性が問われる業種ですので、大手企業などでは顧問税理士等が複数のケースもあります。
しかし、残念ながら一般の税理士の顧問先は、大半が中小企業であり顧問税理士は通常一人であります。
もちろん、顧問税理士一人で十分な企業も多いと思いますが、新規部門の立上や不採算部門の撤退、自社株売買の適正価格など通常業務以外の場合にはセカンドオピニオンの活用を検討してみてください。
通常業務は既存の顧問税理士等が一番把握しておりますが、上記の様な場合は、まさに第三者の客観的な意見は必ず参考になります。
この場合、メール等のやりとりである程度の内容は把握できますが、必ずご訪問あるいは当事務所に来て頂き、直接お話をさせて頂いております。
今後の経営を左右する重要な事項ですのでご理解願います。
もちろん、通常業務での疑問点等について「全くの第三者の意見を聞きたい」という場合にも積極的にご活用ください。
のいずれになるかは不明ですが、いずれにしても必ず今後の経営の参考になります。